「チャットボット」の認知率は約7割。約2割に利用経験

調査結果サマリー

「チャットボット」の認知率は約7割。約2割に利用経験

2019年12月度調査において、質問した内容などに対してテキストで自動回答してくれる、チャットボットを「知っている※1」人は71.9％、「利用したことがある」人は21.7％でした。「利用したことがある」人の割合を年代別に見てみると、10代（38.0%）、20代（29.5%）、30代（22.0%）、40代（22.0%）、50代（15.0%）、60代（12.0%）でした。10代の約4割に利用経験がありました。
※1 「利用したことがある」「利用したことはないが、興味がある」「興味はないが、知っている」と答えた人。

【2019年の年間トピックス】

2019年の人工知能（AI）とロボット関連分野における主なトピックスは、下記のとおりです。

10代の2割以上に、AIを活用した「学習に関する情報サービス」の利用経験

半数以上が「AIを活用した自動運転車に期待」

交通機関は、無人よりも「有人の自動運転車に乗りたい」

医療現場でのAIやロボットの活用に対する期待感は微増

「チャットボット」の認知率は約7割。約2割に利用経験

10代の65％に、「AI音声アシスタント」の利用経験

スマートスピーカーの認知率は約9割。購入経験は1割強

7割以上が「IoT家電」を認知。購入経験はまだ約1割

レポートには、まだまだこんなトピックスが！無料ダウンロードできます！

• 「AI」について10代の半数近くが「できることをある程度説明可能」
• AIに一部置き換わると思う職種TOP100ランキング、2位「落語家」、1位は？
• AIに置き換わってほしくない職種TOP100、1位「歌舞伎役者」2位「落語家」3位「歌手」

株式会社ジャストシステムが運営する、マーケティングリサーチに関する情報サイト「Marketing Research Camp（マーケティング・リサーチ・キャンプ）」では、全国の17歳から69歳の男女1,100名を対象に『人工知能（AI）＆ロボット月次定点調査』を、2017年6月度から毎月1回実施しています。このたび、2019年1月度から12月度までの調査データをまとめて分析し直し、その内容を『人工知能（AI）＆ロボット月次定点調査 2019年総集編』 として発表します。 また、集計データとしてまとめた全531ページの調査結果レポートを、フォームを送信していただいた方に無料でダウンロード提供します。

調査概要

調査期間：2019年1月～2019年12月の間、毎月1回実施

調査対象：Fastaskのモニタのうち、17歳から19歳の男女50名ずつ、加えて20歳から69歳までを10歳ごとに、男女100名ずつ割り付けて回収（合計1,100名）

調査方法：セルフ型ネットリサーチ Fastaskでのアンケート調査

今回調査した設問項目

• 人工知能（AI）という言葉を知っていますか。
• 人工知能（AI）を活用したサービスについて、利用状況を教えてください。
  （自分に合った物件情報を提案してくれるAIサービス／自分に合った求人情報を提案してくれるAIサービス／自分に合った飲食店情報を提案してくれるAIサービスなど、7項目）
• 人工知能（AI）を活用した自動運転車に期待していますか。
• 人工知能（AI）を活用したタクシーやバスなどに乗りたいと思いますか。
• 医療現場への人工知能（AI）活用に対する考えを教えてください。
• 医療現場へのロボットの活用に対する考えを教えてください。
• 人工知能（AI）を活用した音声アシスタントの利用状況を教えてください。
• 人工知能（AI）を活用したスマートスピーカーを知っていますか。
• 特定ジャンルの職種について、将来、人工知能（AI）に置き換わるかについて考えを教えてください。
  （医療系／飲食系／士業系／美容系／公務員系／芸能系／IT・エンジニア系／デザイン・アート系／教育系／旅客系／動植物系）
• 特定ジャンルの職種について、将来、人工知能（AI）に置き換わってほしいか考えを教えてください。
  （医療系／飲食系／士業系／美容系／公務員系／芸能系／IT・エンジニア系／デザイン・アート系／教育系／旅客系／動植物系）

調査担当者レビュー

調査担当者：KM

AI関連商品やサービスがテレビや雑誌などのメディアで取り上げられ、量販店などの店頭に並ぶことも多くなりました。関連サービスの認知率も上昇傾向にあります。

いっぽうで、「スマートスピーカー」などはまだまだ利用率は1割前後です。
また、自動運転の機運は高まりつつありますが、無人走行よりも有人走行を望む声が大きくなっています。

こうした結果から、AIやロボットに対する認知は拡大するも、「体験する」機会が少なく実態がつかめないでいるという、消費者の様子がうかがえます。 今後、店頭やメディアはもちろん、消費者が実体験する場、あるいはそうした取り組みがさらに普及することが期待されます。